２０２３年 日本を護るために
２０２４年 ６月１７日 ジャーナリスト
ある著名なジャーナリストの発言では、現在のところ世界が第３次世界大戦に向かう可能性はほとんどないのだそうだ。こんなネットニュースの見出しを見つけて私は唖然としてしまった。そこで一体ジャーナリズムとは何なのか改めて自問してみることにした。さっそく言葉の定義を調べてみたが、これほどしょっちゅう耳にする言葉にもかかわらずその定義は判然としない、そればかりかジャーナリストには資格や免許なども必要ないのだそうだ。要は発信者の情報を必要とする人がいるのか、いないのかでそのジャーナリストの存在価値は決まるらしい。ということは個人のSNSや動画配信も立派なジャーナリズムと言えそうだ。ただしマスメディアということになれば、その立場は別問題なのである。この場合、公共電波を使用した放送、或いは新聞記事などであれば監督官庁からの認可が必要で、より公共性という認識が求められるのだ。
ところで私はこのジャーナリストの言う第３次世界大戦が起こる可能性はほとんどないという発言にたいし、大変な違和感を感じるのだが読者の方はどうだろうか。というのも私のような個人がネットで拾った情報だけでも、これまでお話ししたように世界は大変な緊張状態にあると考えている。先日ブログで紹介した過去に起こったキューバ危機も、偶然１将校のとった行動によって回避された奇跡と言える。つまりこのような事故の可能性が世界から消えてしまったわけではないのだ。要するに当時核戦争が起こっていれば、私がここでブログを更新することもなかったのである。このような見方をすれば戦争など起こるはずがないと言っておけば、実際に起こらなければ私の言った通りということになり、外れたにしてもそのことで非難されることは誰からもない、すべては地上から消えさっているからだ。
ではこんな詐欺師のような情報を世界の人々はマスコミに望んでいるのだろうか、私がマスコミに情報提供を望むとすれば、それは転ばぬ先の杖とする為の情報なのである。
因みに今注目のG7につての情報だが、議題に上がった凍結中の膨大なロシア資産について、そこに発生する金利をウクライナ支援に当ててはどうかという提案があったそうだ。このことについてイタリアのメローニ首相によると、この決定に対しEU加盟国の首脳は全員反対の立場をとったと明言している。つまりこれに賛成する国は、ユーラシア大陸には存在しない、この戦争による被害を考えれば、いわば外野ともいえる国々なのである。とはいえなかでも最もEUに近いのはイギリスなのだが、ご存じの通りイギリスはすでにEUを脱退し通貨もポンドを使用しているので、経済的にもユーロとはかなり距離を置いている。しかも北海油田のほとんどの採掘権を持っていれば、EUと一蓮托生と見ることは出来ないのだ。
ところで地理的にEUとは最も離れたところにある日本だが、エネルギー資源を持たないというところではEU各国と変わりが無い。つまりウクライナ支援継続に賛成するということは、自国のエネルギー供給に相当なリスクを抱えることになる。しかもその状況はかなり危険な状態にある。というのもそのエネルギーのほとんどを頼る中東情勢を見ても、現在はイスラエルとハマスの衝突というよりは、いつの間にかユダヤ教徒とイスラム教徒という対立構造に拡大しているように感じる。このような状況に対しても先のジャーナリストはアメリカの空母打撃軍が武力に物を言わせて中東諸国を抑え込むのだという、このような武力による威嚇行為を肯定する発言は世界平和にとっては大変な害をもたらすのではないだろうか。
というのも武力を持たない少数民族が世界に向けて人道による平和解決を訴えているにもかかわらず、日本で最も有名なジャーナリストがこのような不用意な発言を行っているのだ。近頃政治家のモラルが問われているようだが、その先鋒となるべきジャーナリストがこのようでは、一体誰に我々の希望を託したらよいのか、当たり前のことだが民意を代表できるのは、今も政治家をおいて他にない。